特別対談・インタビュー 2019年8月環境最新情報

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      大気、大地、水を守り、心と技術で未来へつなぐ
  ー世界を変える三菱電機の「キーテクノロジー」と環境ビジョン

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 三菱電機㈱は、創立100 年を迎える2021 年を目標年とした環境ビジョンの最終段階を迎え、以降の新たな長期ビジョンを「環境ビジョン2050」として打ち出した。そのコンセプトは「大気、大地、水を守り、心と技術で未来へつなぐ」の宣言の下、事業を通じた環境課題解決、次世代に向けたイノベーションへの挑戦、新しい価値観・ライフスタイルの提案を行動指針とし、次の時代の環境経営へと進み出そうとしている。本記事では、総合電機メーカーとして積み重ねた幅広い技術資産を活用し、社会が求める環境課題の解決を目指す環境戦略について、常務執行役生産システム本部長 藪 重洋氏に話を聞いた。

【環境管理|2019年8月号|Vol.55 No.8 より】
聞き手:黒岩進(一般社団法人産業環境管理協会 専務理事)
取材・文:本紙編集部/写真・図提供:三菱電機(株)、山崎ワタル

||| 目 次 |||
- 創立100周年 -2021年は環境ビジョンの総仕上げ

- 様々な領域でより良い社会づくりを支えるキーテクノロジー
リサイクル工場で蓄積した技術を日常の製品設計に役立てる
大気、大地、水を守り、心と技術で未来へつなぐ -「環境ビジョン 2050」のコンセプト
多岐にわたる社会の課題を培ってきた技術力で解決する

※太字部のみWEB掲載(全編は本ページ下部より、PDFファイルをダウンロードのうえご覧ください。)

創立100周年 -2021年は環境ビジョンの総仕上げ

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黒岩:先日(6月13日)、2050年に向けた長期ビジョンである「環境ビジョン2050」を発表されました。新しいビジョンについては後ほどお聞きするとして、まずはこれまでの御社の環境への取り組みについてお聞かせください。
藪:弊社では、創立100 周年の2021年を目標とす る「環境ビジョン2021」を掲げており、これまでその実現に向けて3 年ごとに環境計画を策定して施策を進めてきております。第8次環境計画(2015~2017年度)では 「低炭素社会の実現」、「循環型社会の形成」、「自 然共生社会の実現」、「環境経営基盤の強化」の四つの柱の下、さらに第9次環境計画(2018~2020年度)では、新たに「水の有効活用」と「海外拠点の環境レベルの向上」を重点項目に加えて、「環境ビジョン2021」の総仕上げを目指して活動を進めてまいりました。
 製造業者である弊社にとって特に重要と考えているのは「循環型社会の形成」への貢献です。製造業は資材や材料の調達から製品の製造・販売、さらに使用済み製品の回収・リサイクルなど、製品のライフサイクル全体にかかわりを持つからです。そのためには設計段階から製品の小型化・軽量化を通じて省資源化を進めるとともに、既存の部品・装置を活用したエレベーターのモダニゼーション(リニューアル)や、使用済み家電製品のリサイクルをはじめとする資源循環ビジネスを推進しています。
 弊社の環境施策には、「製品やサービスによる環境貢献」と「生産活動における環境負荷低減」の両輪があると考えております。
2019_08_04.png 「製品やサービスによる環境貢献」とは、環境に配慮した製品やサービスをお客様にお使いいただくことによる社会への貢献のことで、たとえば工場の最適化を図るFA統合ソリューション「e-F@ctory」がそれに当たります。エネルギー消費の大きな割合を占めている工場の生産設備に対して、高い省エネルギー性能をもつ機器・装置を提供することによってものづくりにおけるエネルギー削減に貢献します。弊社の持つFA(Factory Automation)技術とITをつなぐ連携技術を最大限に活用することで、開発・生産・保守の全般にわたるトータルコストを削減し、ものづくりと経営の最適化を支援しています。
 「生産活動における環境負荷低減」とは、調達から生産、包装・輸送、使用、廃棄/リサイクルまで、バリューチェーンの各プロセスで、温室効果ガスの排出削減、資源の有効活用、環境汚染防止、自然との共生など、持続可能な社会の実現につながる様々な施策を推進しています(図1)。先ほど申し上げたエレベーター のモダニゼーションや使用済み家電製品のリサイクルは その一例となります。

 

黒岩:それらの活動が評価されて、2019 年には3年連続でCDP*1の「気候変動」、「ウォーター」の2分野で最高評価を獲得されました。
原科:「気候変動」分野では製造拠点における省エネルギー化の推進、ZEB*2の普及推進、HEV・EVなどに搭載されるインバーターの生産が、「ウォーター」分野では、製造拠点における水使用量、排水量の管理徹底、節水・再利用による水使用量の削減・有効利用、また、オゾンなどを活用した浄水技術と、それを用いた水浄化システムの公共施設への供給について評価されました(図2)。
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【環境管理|2019年8月号|Vol.55 No.8】

20180309163325-0001.gif下記よりPDFファイルをダウンロードのうえ、ご覧ください。
(本インタビュー全編ご覧いただけます。)

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