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　我が国のガラス産業は全産業の約１％に相当するエネルギーを消費するエネルギー多消費型産業であり、大部分をガラス溶融工程で消費している。この消費エネルギーを１/３程度に低減できる可能性のある新技術が最近我が国に登場し、先導研究を経て、今年度より（独）新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）「革新的ガラス溶融プロセス技術開発」プロジェクトとして、実用化に向けた本格的な研究開発が開始された。現行技術の限界、新技術の先導研究における成果、並びに、新プロジェクトの課題について概説する。

　わが国の省エネルギー技術は，工場における品質改善のための小集団活動での省エネ努力と、排熱利用や高効率機器の積極的な導入の成果である。エネルギー管理システム（EMS）は、工場・ビル・家庭でのエネルギー計測・管理と省エネを自動化するシステムであり、2050年に向けた「低炭素社会づくり行動計画」の柱となる21の「エネルギー革新技術開発」の一つにも選定されている。工場でのEMS普及をさらに進めるとともに、エネルギー使用量の増加が著しい家庭用EMS（HEMS）やビル用EMS（BEMS）の技術開発と普及に努める必要がある。本稿では、工場・ビル・家庭でのＥＭＳの研究開発事例と、今後の課題について紹介する。

　わが国の省エネルギー技術は，工場における品質改善のための小集団活動での省エネ努力と、排熱利用や高効率機器の積極的な導入の成果である。エネルギー管理システム（EMS）は、工場・ビル・家庭でのエネルギー計測・管理と省エネを自動化するシステムであり、2050年に向けた「低炭素社会づくり行動計画」の柱となる21の「エネルギー革新技術開発」の一つにも選定されている。工場でのEMS普及をさらに進めるとともに、エネルギー使用量の増加が著しい家庭用EMS（HEMS）やビル用EMS（BEMS）の技術開発と普及に努める必要がある。本稿では、工場・ビル・家庭でのＥＭＳの研究開発事例と、今後の課題について紹介する。

　2008年６月８日、青森においてＧ８、中国、インド、韓国エネルギー大臣会合が開催された。原油価格高騰を背景に石油市場と投資環境について議論が行われ、一致した行動をとっていくことの必要性が確認された。また、エネルギー安全保障、省エネルギーへの取り組み等も議論されるとともに、省エネ政策の有効性強化としてセクター別アプローチが有益と確認された

　本稿では、省エネルギープロジェクトの促進を念頭にCDM（Clean Development Mechanism（クリーン開発メカニズム））の課題について整理した。省エネのCDMプロジェクトを拡大するには多くの課題が存在するが、CDMの制度運営に係る問題が重要である。まず、省エネの方法論に関する承認の割合が低く、CDMとして実施するため汎用性が限られることが挙げられる。さらに、プロジェクトの登録に際しての審査基準は省エネプロジェクトに相対的に不利な条件を作り出している。また、CDMの方法論やプロジェクトの承認、及びクレジット発行の審査にあたるCDM理事会の運営については、その効率性、独立性についての限界が観察され、改善が求められる。それら問題点等を踏まえ、「プログラムCDM」を含む省エネプロジェクトが本流となるような制度構築に向け、国内外に働きかけを行うことが重要である。

　地球規模での温暖化対策が求められている中で，わが国の省エネルギー技術への期待が高まっている。1970年代のオイルショックを契機に工場等で実施されてきた地道な省エネの努力が，環境面でも経済的にも有効と世界が認めてきている。その背景には，1979年に施行された「エネルギーの使用の合理化に関する法律」，いわゆる省エネ法が数次にわたって改正され，国と産業界が協力して技術開発と普及に努めてきたことがある。工場に加えてオフィスなどのビルでのエネルギー管理が強化され，家電や自動車でもトップランナー基準と目標年度に合わせた技術開発が成果を挙げている。本稿では，最近脚光を浴びつつある省エネルギー技術と，今後2030年に向けて国が推進しつつある技術開発テーマについて紹介する。