- HOME
- 出版物の購入・ご案内
- 環境管理バックナンバー
- キーワードサーチ 検索結果
キーワードサーチ 検索結果
キーワードサーチ
- マテリアルフローコスト会計
- 地球温暖化
- 化学物質
- カーボンフットプリント
- 京都議定書
- LCA
- 公害防止
- 生物多様性
- 水質汚濁
- 廃棄物
- リスクマネジメント
- 海外
- COP
- 土壌汚染対策法
- 環境技術移転
- セクター別アプローチ
- APP
- 大気汚染
- ISO 14001
- エコマテリアル
- 太陽光発電
- 揮発性有機化合物
- 森林資源
- 水ビジネス
- 省エネルギー
- GSEP
- クリーン開発メカニズム
- スマートグリッド
- ナノ
- 地下空間
- 環境マネジメントシステム
- ISO/TC207
- REACH規則
- バイオマス
- 有害物質
- 水銀
- 3R
- CCS
- IPCC
- MFCA
- エコラベル
- ポリ塩化ビフェニル
- リサイクル
- 排出量取引
- 風力発電
- 放射性廃棄物
- 騒音・振動
- 審議会
バックナンバーの閲覧 / 冊子版の購入
- 協会会員の方は、記事全文をPDFファイルで閲覧ができます。
ログインしてご利用ください。 - 各号の概要の閲覧、冊子版の購入はどなたでも
ご利用いただけます。
キーワード「京都議定書」が付けられているもの
-
<総説>ポスト京都議定書に向けた新たな枠組みの提案
澤 昭裕 経団連21世紀政策研究所研究主幹(東京大学先端科学技術研究センター教授) ▼概要文表示2008年1月号 -
技術の観点が欠落し,時間的・地域的カバレッジが限定されていることによって,京都議定書は実質的に地球温暖化対策に貢献していない。2013年以降の枠組みを交渉するに当たっては,こうした問題を解決するための新たな思考が求められている。経団連21世紀政策研究所が昨年10月に発表した「ポスト京都議定書に向けた新たな枠組みの提案」では,京都議定書に代わる新たな国際協力の枠組みを具体的に示している。主要排出国がすべて参加し,排出権取引によらずに実質的な温暖化ガス削減につながるCommit&Act方式がそれである。